延近 充
(のぶちか みつる)

慶應義塾大学 経済学部 教授

経済学部公式ウェブサイトの教員インタビュー

経済学部ゼミナール委員会の教授インタビュー

[略歴]
1953年 京都市生まれ
1971年 京都教育大学附属高等学校卒業
1979年 慶應義塾大学経済学部卒業
1981年 同大学大学院経済学研究科修士課程修了,経済学部助手就任
1984年 同大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学
1991年 助教授 昇格
2012年 教授昇格
2018年 定年退職
[担当科目]
2019年度 (講義要綱スタディ・ガイド)
三田:独占資本主義論(金曜3時限)
日吉:マルクス経済学 I ,II (水曜3時限)

[専門領域] マルクス経済学,現代資本主義論

[過去の委員・役職等]

[学内]
(専任教員在職中の委員・役職):カリキュラム委員,通信教育部学務委員,学習指導副主任,入学試験問題作成委員(歴史,小論文)他。
[学外]
経済理論学会 幹事(1989年4月〜1992年3月,2004年4月〜2007年3月)
[研究テーマ]
現代資本主義が直面している様々な問題(2008年秋以降の世界的金融・経済危機,各国の財政赤字の膨大化と政策手段の手詰り,グローバリゼーションのもとでの膨大な投機的金融取引の盛行による世界経済の不安定化,地球環境問題など)を分析し,その根源を明らかにするためには,第2次大戦後の冷戦のもとでアメリカ主導によって構築された戦後資本主義世界体制とその危機の構造について,国際政治や軍事要因を考慮しつつ,世界史的視野から理論的検討と現状分析を行なう必要がある。
より詳しくは下記の著書をお読みください。

[主要業績]

【著書】

『入試問題の作り方― 思考力・判断力・表現力を評価するために』(幻冬舎,2020年12月)
『対テロ戦争の政治経済学―終わらない戦争は何をもたらしたのか』(明石書店,2018年3月)
『21世紀のマルクス経済学』(慶應義塾大学出版会,2015年4月)
『薄氷の帝国 アメリカ ― 戦後資本主義世界体制とその危機の構造』(御茶の水書房,2012年2月)

【論文】

「独占的市場構造と独占価格」
(北原勇・鶴田満彦・本間要一郎編『資本論体系 第10巻 現代資本主義』有斐閣,2001年4月,所収)
「独占利潤の本質と利潤率の構造的階層化」(同上)
「アメリカの軍事力増強と軍事支出増大の恒常化について(1),(2)」
(慶應義塾大学経済学会『三田学会雑誌』82巻1号・1989年,83巻3号・1990年)
「軍需品生産の再生産表式分析にかんする一考察」
(慶應義塾大学経済学会『三田学会雑誌』76巻3号・1983年)
「冷戦とアメリカ経済」(慶應義塾大学通信教育部『三色旗』1997年7月号)
「戦後日本の経済成長の性格」(慶應義塾大学通信教育部『三色旗』1996年4月号)

【書評】

トビー・ドッジ著,山岡由美訳『イラク戦争は民主主義をもたらしたのか』(『図書新聞』3185号,2014年12月6日付,リンクは元原稿です)

【ウェブ上で発表した論文等】

文部科学省「高大接続改革」の一環としての大学入学共通テストについての私見
  ―2017年実施の「試行調査」(世界史B・日本史B)の検討(2018年11月公表,2019年4月に2018年の「試行調査」の検討結果を追加)
「対テロ戦争」は何をもたらしたのか(2017年3月公表)
戦後70年安倍談話の歴史観批判(2016年1月公表)
日本の集団的自衛権行使の容認をめぐる議論についての私見(2014年3月公表)
2015年9月に集団的自衛権の行使を可能にする安全保障関連法案が成立し,16年3月に施行されたのにともない,BS-TBSのインタビューを受けました。放送された部分についてはこちらをご覧ください
アベノミクスは日本経済を救えるか?(2014年2月公表)
「イラク戦争を考える」(編著)
 (http://web.econ.keio.ac.jp/staff/nobu/iraq/index.html,2004年9月公表)
「資料 終わらない対テロ戦争― 年表2003年2月〜」
 (http://web.econ.keio.ac.jp/staff/nobu/iraq/chrono.htm,2004年9月公表,現在も更新中)

Twitter:https://twitter.com/nobu19530325


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