支出面から見たＧＤＰの定義より、
　　　　　　　　Ｙ　＝ Ｃ ＋ Ｉ ＋　 Ｇ 　＋ＥＸ−ＩＭ
　　　　　　（ＧＤＰ＝消費＋投資＋政府支出＋輸出−輸入）
がいえる。いま、税収をＴと表すとすると、この両辺からＴを引いてＣとＩを移項すると、
　　　　　　　　Ｙ−Ｔ−Ｃ−Ｉ＝［　ア　］−［　イ　］＋ＥＸ−ＩＭ
となる。ここで、貯蓄Ｓ＝Ｙ−Ｔ−Ｃと定義すると、
　　　　　　　　　（Ｓ−Ｉ）　＋ （Ｔ−Ｇ） ＝（ＥＸ−ＩＭ）
　　　　　　（民間貯蓄投資差額＋財政収支黒字＝経常収支黒字）
という均等関係が事後的に成立する。この式がＩＳバランスを表す式である。この式が意味するところは、民間での貯蓄超過（あるいは不足）と政府の収入超過（あるいは不足）が、左辺全体での国内の貯蓄超過（あるいは不足）を意味し、これが海外部門との取引における経常収支黒字（あるいは赤字）と等しくなる、ということである。この式は、事後的な均等関係を意味するものであり、因果関係を意味するものではない。
　1980年代前半には、財政再建による財政赤字削減が進められ、財政収支赤字は縮小していった。この時期、民間貯蓄投資差額はプラスで推移しており、財政収支は（年金財政もあわせると）財政再建の結果マイナスからプラス（赤字から黒字）に移行した。すると、財政赤字を解消した分だけ経常収支［　ウ　］が増えた、と説明できるのである。

景気拡張期には、企業の製品の需要が伸びているので、製品を増産するため設備投資を（前年に比べて）増やし、それに伴い企業が保有する資本ストック（機械設備）も増やして、製品を増産する。それが概念図中の局面Ａである。しかし、景気に陰りが見え始めた景気後退初期になると、製品の需要も（前年比で）増加率が低下し始めるため、これに応じて増産を止めるべく、企業は設備投資の伸び率を抑制し始める。それが概念図中の局面Ｂである。この局面では、設備投資の伸び率はまだプラスであるから資本ストックの伸び率は［　ａ　］している。景気後退が本格化すると、製品の需要が落ち込むため、企業は設備投資を抑制し始める。それが概念図中の局面Ｃである。この局面では企業は設備投資を（前年度比で）［　ｂ　］させ、これに伴い資本ストックも（前年度比で）伸び率が低下傾向となる。そして不況の谷を脱して景気回復期になると、製品の需要が増加する兆しが見え始め、来るべき景気拡張期に備えて増産するべく設備投資が［　ｃ　］し始める。それが概念図中の局面Ｄである。さらに、製品の需要が増加し、設備投資が増加すると、経済全体で景気拡張期に入り、概念図中の局面Ａとなる。こうした資本ストックに関する現象が、景気循環とともに一般的に観察される。

景気後退が本格化する時期には、企業の製品の需要が落ち込んでいるので、従業員の所定外労働時間（残業時間）を減らし、必要以上の常用雇用者を減らす。それが概念図中の局面Ｃである。やがて、不況の谷を脱して景気回復期になると、製品の需要が増加する兆しが見え始め、その需要に応じるべく所定外労働時間が［　ａ　］し始める。それが概念図中の局面Ｄである。常用雇用者数については、増産が本格化していないのでまだ（前年に比べて）増やしていない状況である。そして、製品の需要が増加して景気拡張期に入ると、製品を増産するため常用雇用者数を増やし（伸び率がプラスになり）始める。それが概念図中の局面Ａである。しかし、急に常用雇用者数を増やすことができないので、当面従業員の所定外労働時間を［　ｂ　］させることで対応する。その後、景気に陰りが見え始め景気後退初期になると、製品の需要も（前年比で）増加率が低下し始めるため、これに応じて増産を止めるべく、従業員の所定外労働時間を［　ｃ　］させる。それが概念図中の局面Ｂである。この局面では、常用雇用者数の伸び率が［　ｄ　］する傾向にある。そしてさらに製品の需要が落ち込むと、景気後退が本格化し、概念図中の局面Ｃに入る。こうした雇用情勢に関する現象が、景気循環とともに一般的に観察される。