太田 聰一
- 個人基本情報
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- 氏名:
- 太田聰一[おおた そういち]
- 職位:
- 教授
- 研究室:
- 部屋番号、内線番号は未定。連絡先はsnohta@yahoo.co.jpまで。
- 略歴:
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1964年 京都市生まれ
1987年 京都大学経済学部卒業
1989年 京都大学大学院経済学研究科博士前期修了
1991年 ロンドン・スクール・オブ・エコノミックス(LSE)大学院に留学
1994年 名古屋大学経済学部助手
1996年 名古屋大学経済学部講師
1998年 名古屋大学経済学部助教授
2004年 名古屋大学大学院経済学研究科教授
2005年 慶應義塾大学経済学部教授
- 最終取得学位:
- Ph.D. (Economics, London School of Economics)
- 受賞学術賞:
- 受賞学術賞:冲永賞(論文部門)、労働問題リサーチセンター、2002年度
- 所属学会:
- 日本経済学会
- 教育活動
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- 担当科目(2005年度)
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- [通学課程]
- 現代労働経済理論、演習、労働経済論演習(大学院)
- [通信教育課程]
- 教育方針:
- 講義においては、できるかぎり上級の内容をわかりやすく解説することを心がけたい。また、常に理論と実証の双方に受講者の注意を向け、労働市場をバランスよく理解してもらえるようにしたい。学生からの質問に対しては、授業後に時間をとったり、電子メールを利用したりして、納得できるまで懇切に指導するつもりである。
- 研究活動
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- 専攻・研究領域:
- 労働経済学
- 現在の研究活動
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- (1)研究課題名:
- フローデータによる失業の分析
- 途中経過及び今後の計画:
- 「労働力調査」から得られたフローデータを用いて、1990年代における失業率急上昇の要因分析を行っている。今後は失業へのインフローとアウトフローの連関に焦点を当てて分析を進めてゆきたい。
- (2)研究課題名:
- 労働災害・メンタルヘルスの研究
- 途中経過及び今後の計画:
- これまで、わが国における労災保険の機能や労働災害と内部労働市場の関連について研究を行ってきた。これからは職場環境とメンタルヘルスの関連について研究を行いたい。
- 主要業績:
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- (単著論文)
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「景気循環と転職行動−1965〜94−」、中村二朗・中村恵編 『日本経済の構造調整と労働市場』 第1章、日本評論社、1999年。
「労災保険の課題―経済学の視点から―」、猪木武徳・大竹文雄編『雇用制策の経済分析』、第10章、東京大学出版会、2001年。【西村健一郎・岩村正彦・菊池馨実編『社会保障法Cases and Materials』(有斐閣)に転載予定】
「労働災害・安全衛生・内部労働市場」、『日本労働研究雑誌』、No.492、43-56、2001年。
「地域の中の若年雇用問題」、『日本労働研究雑誌』、2005年6月。
“Labor Demand for Youth in Japan,” paper presented at ESRI Collaboration Projects 2004: Macroeconomic Issues, Knowledge-based Society and Labor, 2005.
- (共著論文)
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“An Empirical Study of the Wage-Tenure Profile in Japanese Manufacturing” (with Yasushi Ohkusa) Journal of the Japanese and International Economies, Vol.8, 173-203, 1994.
“Wage Differential by Industry and the Size of Firm, and Labour Market in Japan” (with Toshiaki Tachibanaki) Chapter 3 in Labour Market and Economic Performance (Toshiaki Tachibanaki ed.): Macmillan Press, 1994.
“Fluctuations in Unemployment and Industry Labor Markets,” (with Masahiro Abe) Journal of the Japanese and International Economies, 15,437-464, 2001.
- (著書)
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「もの造りの技能―自動車産業の職場で」(小池和男、中馬宏之氏と共著)、東洋経済新報社、2001年。
「労働経済学入門」(橘木俊詔氏と共著)、有斐閣、2004年。
- 閲覧者へのメッセージ:
- 労働経済学の実証研究を行ってきた。最近では、若年雇用・失業問題に力を注いできたが、賃金構造、転職、地域労働市場、技能継承、高齢者の労働市場等についても知見を深めたいと考えている。